| 地震から１ヶ月（２０１１年４月１２日） |
| 東北地方太平洋沖地震が発生してから１ヶ月経過しました。 その１ヶ月の日に福島県浜通り南部を震源とする大きな余震が起こりました。 この余震はマグニチュード７．０で震源の深さは６キロメートルと浅いことから、 北米プレートの内部で起こった地震と思われます。 本震がマグニチュード９．０と言う数値なので、 余震もそれに伴って大きい場合があります。 しかし、大きな余震は通常の本震クラスの大エネルギーで、 余震の更に余震が起こることなどから、 本当に「余震」という言い方が良いのかどうか迷うところがあります。 超巨大地震の余震は、何クラスかクラス分けをした方が良いかもしれません。 なお、福島第一原発の方は、 今回の余震で１〜３号機の電源が停電のため一時失いましたが、 現在は復旧して注水を再開しています。 また、このトラブルによる放射線量の増加は見られません。 |
| 現在、政府は過度な自粛をしないよう呼びかけています。 とは言え、２万人以上の死者、行方不明者が出たこと、 今でも１５万人以上の方が避難所生活をしておられること、 懸命に捜索活動をされている方がおられることを考えると、 自粛せざるを得ないし、ましてや居酒屋でのドンちゃん騒ぎや、 レジャー施設で遊び惚けることなど到底出来やしません。 （アルコールの強い方は静粛な酒の飲み方も出来るのですが、 アルコールが入るとハイになってしまう方もいるので、 全体的な居酒屋での飲み会は難しいと思います。） 居酒屋などの飲食店、観光産業は悲鳴を上げているのですが、 私は「今は我慢して欲しい。」と思っております。 「自粛」と言っても永久に続くわけではなく、 逆に自粛が終わった後はその反動で飲食店、観光産業は忙しくなると思います。 テレビで涙ぐみながら、 「旅館の宿泊キャンセルで立ち行かなくなっている現状」 を話す旅館経営者の方々の気持ちも分からなくはないのですが、 大変なのは貴方だけでは無いし、もっと大変な方も現にいるわけです。 ただ、福島第一原発に関する間違った風評による被害だけは無くすよう、 政府や保安院、東電は適宜正確な情報を提供するべきだと思いますし、 私も適宜情報公開していきたいと思います。 |
| 最大余震の原因は？その２（２０１１年４月１０日） |
| ４月７日の最大余震は後に訂正され、 マグニチュード７．１深さ６６キロメートルになりました。 この変更により、この余震の震源は上部マントルの下の方となったため、 太平洋プレート内部で起きたものと言う専門家の意見が多数出てきました。 そのため、この意見から推測される仮説を練り直したいと思います。  震源が北米プレート下の太平洋プレート内部だとするとかなり色々原因が考えられ、 特定は極めて難しいと思います。 上の図は考えられる代表的な例を載せてみました。 本震では北米プレートが東側にずれたのですが、 ７日の余震は若干西側にずれたようです。 そのことから、太平洋プレートが北米プレートを西側に押すような要因が働いたと思われます。 太平洋プレートが西側に押す原因で考えられる事は・・・、 １、北米プレートが東側にずれ過ぎて太平洋プレートの沈み込む進路が障害されたため、 それを解消しようとするエネルギーが働いた。 ２、本震で太平洋プレート側にも亀裂などが生じ、それが崩壊した。 などがあります。 その他にも本震も含めて太平洋プレートに何か異常な変動があったとも考えられます。 上の図は北米プレートと太平洋プレートが綺麗に重なって描かれていますが、 実際の両プレートの境目は地震によりガタガタになっていて うまくかみあっていないと思われます。 このかみあわない状態を徐々に余震で修正して円滑な状態にしていくので、 当面、こういった余震は各所で起こると考えられます。 |
| 後ろ向きな日銀/最大余震の原因は？/放射性物質飛来対策と勘違い （２０１１年４月９日） |
| 今回の地震の復興で国債が多く発行されると見込まれているのですが、 日本銀行はその引き受けに慎重なようです。 理由は「貨幣の発行が多くなってしまう」との事です。 本当に白川日銀総裁は無能無策な上、ヘタレでどうしようもありません。 元々日本は円高・デフレ状態だし、震災復興で沢山の資金が必要な時に、 何でインフレ（貨幣価値の低下）を懸念するのか甚だ疑問です。 確かにインフレが過ぎると今度は円安が進んで復興資材の輸入に影響が出るのですが、 震災後、原発事故影響で多少円安にぶれていますが、 依然、円が高い水準になっています。 なので、日銀の国債買取程度で円安・インフレが進むとは考えにくいです。 日銀も日本の中央銀行としての震災復興の責務を果たして欲しいと思います。 |
| ４月７日の最大余震は、 「今までと揺れの傾向が若干異なる」と言う方が多いこと、 震源地が本土よりで震源も深いことから、 以下の事が考えられます。  東北地方太平洋沖地震は既にご承知の通り、 太平洋プレートに押し込まれた北米プレートが限界点を過ぎたため、 反発して跳ね上がった地震です。 しかし、本震で必ずしも北米プレート全体が跳ね上がったとは言えず、 下の層は跳ね上がらないで残った可能性があります。 そうすると、跳ね上がった部分と跳ね上がらなかった部分に僅かな空洞（亀裂）、 若しくは岩石密度の低い層が発生します。 今回の余震の震源地、及びその震源の深さから考えると、 本震で跳ね上がらないで残った層も、 間の空洞若しくは密度の低い層の余裕分を埋めるような形で 跳ね上がって再び上の層とくっついたと言う、 逆だるま落としのような現象が起きた可能性が考えられます。 今回の余震の揺れは「最初ドンとなってあとまわるようにゆらゆら」と言う感想が多いのですが、 「ドン」にあたる部分が下の層の跳ね上がりで上の層にぶつかった衝撃、 「まわるようにゆらゆら」の部分はその衝撃で上の層が振動したと言う見方が出来ます。 ただ、これはあくまでも私の仮説ですが、 地震学者の意見では「今回の余震はプレート内部で起こった地震」と言う意見が多いようです。 と、言うことは、今後も従来の岩盤崩れ残りによる余震以外にも プレート内部で起こる余震とその余震（余震の余震）が当面続く事になります。 いつまで経っても気が休まりません。 |
| 福島第一原発の方は１号機の水素爆発を防ぐため、 窒素ガス注入を進めています。 これに対してメディアは「新たな懸念」とか言っていますが、 適切な判断で行った事なので、特に深刻な問題ではないと思います。 それにしても原発事故からもうすぐ１ヶ月経過するのですが、 未だに国内外問わず間違った風評が出回っているようです。 いや、逆に日数が経過したので危機意識が薄れ、 いい加減な情報を流す人間が増えたとも考えられます。 中には「漫画の見過ぎだろう。」と言う変な国内のデマもありますし、 韓国では放射性物質の飛来に備えて多くの人がマスクをつけているそうです。 欧米のメディアは日本人が単に「花粉症対策」でマスクを付けているのを、 「放射性物質飛来対策」と間違えて捉えている所も多いようです。 （事実今年はスギ花粉が酷い。） 無用な誤解や混乱を防ぐ意味でも、政府や外国メディアの取材を受けた国民は、 「これは単なる花粉症対策だ」としっかり言うべきだと思います。 |
| 再び地震発生（２０１１年４月８日） |
| 昨日２３時半ごろ、大きな地震がありました。 この地震は東北地方太平洋沖地震の余震ですが、 これ自体が本震とも言える様な地震で、この余震の更に余震が起こる可能性があります。 この地震はマグニチュード７．４と見られていて、 宮城県を中心に震度６強を観測しています。 この地震の被害状況は現時点でよく分かりませんが、 ２次被害が出るのはほぼ確実だと思います。 とにかく海岸線の近くにいる方はすぐの避難を願うばかりです。 ※避難に自動車を使うと渋滞に巻き込まれる可能性があります。 出来れば徒歩（駆け足）で避難願います。 |
| とりあえず安堵/東京電力の供給量は過少に出している？？（２０１１年４月７日） |
| 立て坑から海への放射性物質を含んだ水の漏れ出しは、 電線用立て坑（ピット）側面の亀裂でなく、底面の亀裂だったようです。 流れを見るために入浴剤を流した結果、 底面の亀裂から漏れ出した汚染水は下の砂利層を通り、 岸壁の亀裂から漏れたと言う事が判明したので、 その砂利層の隙間を埋めて水を流さないようにするために、 水ガラスを注入して固め、やっと水が止まったようです。 高分子ポリマーで水が止まらなかったり、流したおが屑が海に流れ出なかったのは、 どちらも立て坑水面に浮いてしまったからだと思います。  今は低レベルの放射性汚染水を放出しているので、 直ぐに放射性物質の量が減るわけでは無いのですが、 低レベルの放射性汚染水の放出が終わった後、 放射性物質の量が減らなければ、他にも漏れ出している可能性があるので、 油断は出来ません。 一方、これで放射性汚染水の流出が完全に食い止められた場合は、 一番多い放射性ヨウ素の半減期を考慮すれば、 比較的直ぐに放射性物質の量は減っていくと思います。 |
| それと、各メディアは盛んに夏の電力不足の懸念を言っているのですが、 今、現時点で夏の電力不足のことを強調して（煽って）言うのはやめた方が良いと思います。 このことを報道することで、 東京電力需要者の「早期の電力不足解消の要望」が高まってしまうからです。 その要望の矛先が東京電力だけに向けられるのなら良いのですが、 残念ながらこれは福島県や新潟県の柏崎刈羽の住民にも向けられます。 更に長期電力不足が現実的になり、震災復興や原発事故も一段落すると、 今度は原子力発電所の復旧をさせない福島県に 東京電力需要者の怒りの矛先が向くのは十分に考えられます。 なお、東京電力発表の供給可能電力量は、 どうも数百万キロワット程度過少に出している疑いがあります。 夏のピーク時の電力使用量（６０００万キロワット以上）から、 現在、止まっている原子力発電所の１３基の発電量（１２３９．６万キロワット）、 地震で動いていない広野（３２０万キロワット）、常陸那珂（１００万キロワット）、 鹿島（４４０万キロワット）の各火力発電所の発電量を差し引くと、 大体今の供給可能電力量の４０００万キロワットになるのですが、 検査等で休止したりする発電所もあるので、こんなギリギリの発電量とは考えられず、 現に過去には地震や不祥事で原子力発電所の数基が停止になっても 夏を乗り切っている年もあります。 私の見立てでは２００万〜４００万キロワット程度少なめに発表していると思われます。 勿論、この数値は検査中を差し引いているからだと言えますが、 東京電力の「検査中の火力発電所も電力不足解消に向けて復旧する」 と言っている事に矛盾してしまいます。 私が何を言いたいのかと言うと、 「東京電力や政府は東京電力管内の過少計算した供給量で電力不足を煽って、 福島県や新潟県の柏崎刈羽の住民に無言の圧力を加えている」と言う事です。 こんな小手先の誤魔化しはやめて、 素直に「原子力発電所を復旧させたい。」と言うべきだと思います。 |
| 放射性汚染水処理関連等々（２０１１年４月５日） |
| 福島第一原発で行方不明になっていた作業員２人は、 結局遺体で発見と言う残念な結果になりました。ご冥福をお祈り申し上げます。 本日は低レベルの放射性汚染水を海に放水しました。 タービン建屋に溜まった放射線量の強い汚染水を持っていく場所の確保のためだそうです。 通常の汚染水処理は蒸留した後、残りのかすを処分することになります。 このかすの処分が土の素掘り処分程度で十分なものから、地下の浅い空間保管まで、 低レベル放射性廃棄物の中にも更にレベルがあります。 今回放出した汚染水のレベルがどれくらいかよく分からないのですが、 近隣の魚類を毎日食べ続けた場合、年間０．６ミリシーベルトの線量とのことです。 ただ、近隣の漁業再開の見込みはたっていないし、 ここで獲れた魚を毎日食べる訳でもないし、 含まれている放射性物質によっては漁業再開までに殆ど安定物質に変わっているので、 現時点では特に問題はないと思います。 ただ、これ以上放出しないよう、別の方法も考えた方が良いと思います。 一方、立て坑から海への放射性物質を含んだ水の漏れ出しの方は、 立て坑の亀裂を塞ぐために高分子ポリマーを新聞紙やおが屑とともに流しました。 しかし、結局失敗したようです。 （なお、地下の砂利層から漏れ出たと言う、別の経路説も出ています。） 流して塞ぐと言う方法だったので、 完全に高分子ポリマーが亀裂に引っ付かなかった可能性があります。 また、流れをみるために流したおが屑も海に流れ出ていないようです。 おが屑は軽いし、体積も大きいし、前に塞いだコンクリートの残りなどもあるので、 途中でつっかえたり、立て坑水面に浮上しているかもしれません。 結局、流れを見る方法としてトレース（色素などの物質）に変えたそうです。 この流れを見る方法も「コンクリートで塞ぐ作戦」と同様に 最初からトレースで行なった方が良かったかもしれません。 〜ここから精神論になってしまうことをご了承願います。〜 この一連の作業は「最初に思慮の無い雑な方法で行なって、 後から考え直してまともな方法に変える」と言うパターンが続いています。 これは、現場の方の気がかなり動転しているのと、 疲れが蓄積して判断力が鈍っている証拠だと言えます。 逐次人員の入れ替えを行なって休息させた方が良いです。 「緊急時だから寝る間も惜しんで」は間違いです。そんな精神で続けたら、 健康不良により余計判断力が低下して悪い方向に向かいます。 |
| とりあえず、復興法人税盛り込みを支持/続々・渦巻くどす黒い本性 /海の放射性物質漏れ原因とその対策（２０１１年４月２日） |
| 民主党が復旧・復興に向けた特別立法の原案で、 復興消費税とともに、復興所得税と復興法人税を盛り込みました。 これこそが「国民全員で復興」であり、相互扶助の精神です。 ただ、あくまでも原案なので、骨抜きにされたり、 不公平な税率（例として復興消費税２０％に対して復興法人税２％など）にされないよう、 これから注視する必要があります。 |
| こんどはこの教授です。 無責任な震災復興案を語るのはやめていただきたいと思います。  竹森俊平氏は慶応義塾大学国際経済学教授だそうです。 アメリカの大学に留学経験もある教授なので頭はそれなりに良いのだと思うのですが、 読売新聞に書いてあったことは小学生の作文程度の内容です。 （語りを写した記者が悪いと言うこともあるかもしれませんが。） いくら慶応義塾大学だと言っても全てお金持ちの家の学生とは限らず、 中にはバイト等でお金を貯めて入学した苦学生もいる筈です。 そんな学生から学費を貰って収入を得ている教授なのだから、 その報酬に見合った論説を出すべきです。  「周波数の違いから東日本に電力供給を増やすのは難しいのなら、 西日本に電力需要を移す。」と書いてあります。 全く意味不明でそもそもこの教授は「周波数」が何なのか分かっていない可能性があります。 周波数問題は電力需給関係とは別問題だし、 ５０ヘルツ対応の工場機器を６０ヘルツの西日本に持って行っても使えません。 つまり、ミクロ経済学みたいに簡単に電力需給をシフトさせる事は出来ないのです。 （まあ、文系の教授だから仕方ないのかもしれませんが。） また、西日本の電力需要を増やしても東日本の電力不足は全く解決しません。 それに、今回の原発事故で原子力発電所に対する不信感は西日本でも起こっているので、 原子力発電所の稼働率が停滞し、西日本も電力不足になる可能性があります。 事実、九州電力の玄海原子力発電所の検査は終了の見通しが立たなくなり、 計画停電の可能性も出ています。  「石油依存が高まれば企業は輸出してお金を稼いで化石燃料を輸入する」 と書いてあります。 石油依存は今に始まった事ではないし、外国の情勢にもよるし、 それ以外のエネルギーや資源の確保も研究されているので、 必ずしも化石燃料依存が進むとは限りません。 第一今は震災で生産ラインが滞っている状態なので、輸出どころではありません。 復興しなければならない時は内需を重視するしかないのです。 なお、この教授はTPP参加推進論者なのですが、「企業がお金を稼ぎ」と言う表現は、 TPP参加に悪いイメージを与えかねない稚拙な表現の仕方だと思います。 （逆にTPP参加を皮肉って「企業が稼ぐ」という言い方はありますが。） 私はTPP参加先送り論者ですが、もし、TPP参加論者だったら、 「稼ぐ」と言う表現は絶対に避けます。それは、不道徳的でイメージが悪いからです。 言うなら、「資金の調達」「資金の確保」という言い方にします。  最後に「震災の今こそTPP参加すべきで、 農業の自由化は世界各国が同情しているので遅らせる事が出来る。」 と書いています。 TPP参加はすべての貿易を自由化することで、 一部の部門を限定して貿易制限したり、自由化を先送りしたりするのは主旨に反します。 たとえ日本政府がそう提案しても、 他のTPP参加希望国はそんな自分勝手な例外規定を認めないと思います。 それに震災の同情とTPPは別問題で、 国によっては「日本は恩を仇で返した。」と思うかもしれません。 TPPに参加するのなら、すべて自由化出来る体制になってから参加するべきです。  私は決して「TPPに参加すべきではない」とは言っていません。 将来的にはTPP参加は重要になると思います。 ただ、「TPPに参加する前にやるべきことがあるだろ？」と言いたいのです。 政策の優先順位としては先ずは「復興」で、「TPP参加」ではありません。 第一次産業者（農業漁業従事者）は震災で被害を受けた挙句、 復興ままならないでTPP参加すると安い外国の農産物海産物がどんどん入るので、 死活問題になります。 日本の第一次産業者が倒れた場合、日本の食糧自給率が低下して、 非常時の食糧確保が困難になってしまいます。 それに、TPP参加で一番甘い汁を吸える第二次産業者も、 生産ラインが打撃を受けている現在は輸出するほど生産能力がありません。 外国製の安い機器や自動車などが輸入されれば、 第二次産業も倒れる可能性があります。 （それでなくても日本の第二次産業企業はカルテルで横並びの高い価格を設定しているので、 国際競争に勝てない。） 結局、そんな第一次、第二次産業を救うため、国が国債を発行して救済し、 財政赤字を招き、それを消費税で賄う事により更に消費が冷え込むと言う悪循環になり、 ひいては国家の破綻になってしまうのです。 兎に角、今重要なのは「震災復興」なのです。 |
| 福島第一原発の放射性物質を含んだ水が海に流れた問題は、 立て坑の亀裂から漏れたのが一原因だと分かったので、 そこをコンクリートで塞ぐ処置を行なったようです。 ただ、結果は改善してないようです。それは当たり前だと思います。 コンクリートは湿っていると固まるのが遅くなるのと、 応急だからといって、コンクリートのかき混ぜが不十分のうちに 締め固めせずに打設するとジャンカが起きて、 所々隙間が出来てしまうからです。 今度は高分子ポリマーで塞ぐとしていますが、塞いだコンクリートが邪魔すると思います。 最初から高分子ポリマーで塞いだ方が良かったかもしれません。 |